はい、不特定多数の方に有料でサウナを提供する場合、原則として管轄の保健所にて「公衆浴場法」に基づく営業許可の取得が必要です。

サウナ単体であっても「その他の公衆浴場」として扱われ、男女別の更衣室や水質検査、シャワーの設置など、各自治体の条例に沿った設備要件を満たす必要があります。また、薪ストーブを使用する場合は管轄の消防署への届出（火災予防条例に基づく指定作業場の届出等）も必須となります。弊社では、これまで多数の商用施設に導入した実績をもとに、図面作成の段階から保健所・消防署への事前相談のアドバイスまで手厚くサポートいたします。

商用利用を前提とした、アフターフォロー・メンテナンス契約があり、清掃しやすいオペレーション構築もご提案します。

連続稼働する施設では、家庭用とは異なる商用グレードの高耐久ストーブを選定することが必須です。衛生面においては、木材への汗の染み込みを防ぐため、必ず厚手のサウナマットやタオルを敷いて運用していただきます。営業終了後は、高めの温度で一定時間「空焚き」を行うことで室内の殺菌・完全乾燥を行い、定期的にサウナストーンを洗浄・組み替えることで、常に清潔でクオリティの高いサウナ室を維持できます。

屋外用のサウナやキャビン型サウナは、耐候性に優れた特殊な木材と屋根材を使用しており、雨天でも問題なくご使用いただけます。

外壁は、サイディングや木板仕上げとなっております。また、上部には防水性・耐久性の高いガルバリウム鋼板で施工し、雨漏りを防ぎます。ただし、屋外の過酷な環境下で長期間美しい外観を保つためには、定期メンテナンスを推奨しております。

短期イベントや遊休地の活用には、移動式のサウナが最適です。

パネル式のサウナは大人2名であれば30分程度で設営・撤収が可能で、初期投資も抑えられます。基礎工事が不要で、イベントごとの移動や、季節に応じた設置場所の変更が容易な点が大きなメリットです。